ART自費応援プラン
保険適用回数を超えた患者様へ|体外受精の自費負担が軽くなる回数限定プラン
当院では、不妊治療の経済的負担を少しでも軽減したいという思いから、保険適用回数を超えた患者様向けに「ART自費応援プラン」をご用意いたしました。
プランの特徴
- 自費での手術料金が保険診療時と同等(3割負担)になります
- 体外受精治療中の大きな費用である採卵・胚移植・胚培養・胚凍結などの手術料金を、保険診療と同じ3割負担でご提供します
- 保険適用終了後も経済的な不安を軽減しながら治療を継続できます
対象となる方
- 保険適用による体外受精の回数制限を超えた方
- 年齢43歳以上の方(50歳未満まで)
- 今後、自費診療での体外受精をご検討の方
プラン内容と回数制限
- 当院にて治療中の患者様
- 胚移植2回までご利用可能
- 採卵回数に制限なし
- 新たに当院で治療を始める患者様:
- 胚移植1回までご利用可能
- 採卵回数に制限なし
※本プランは胚移植1〜2回までの限定的なサポートとなります。プラン終了後は通常の自費料金に戻ります。
費用について
- 手術料金(採卵・胚移植・胚培養・胚凍結など): 保険診療時と同じ3割負担
- 薬剤費・注射料・検査料: 自費(約10割負担)
- 先進医療などもともと自費負担分の料金は変更ありません
- ※高額療養費制度は適用されません
- ※民間の医療保険の適用は保険内容により異なりますので、各保険会社にお問い合わせください
費用概算比較 ※当院の自由診療費用との比較となります。
項目 | 応援プラン | 自由診療 |
---|---|---|
薬・検査・注射 | 100,000円 | 100,000円 |
採卵・顕微 | 44,090円 | 143,000円 |
胚培養 | 24,000円 | 55,000円 |
胚凍結 | 21,000円 | 77,000円 |
タイムラプス | 11,000円 | 11,000円 |
合計 | 200,090円 | 386,000円 |
項目 | 応援プラン | 自由診療 |
---|---|---|
薬・検査・注射 | 45,000円 | 45,000円 |
凍結胚移植 | 42,000円 | 143,000円 |
合計 | 87,000円 | 188,000円 |
※採卵~顕微授精は、注射による高刺激で採卵数2-5個の場合の概算費用です。
※胚移植は、ホルモン補充周期による凍結胚移植の場合の概算費用です。
※注射やホルモン剤の量などにより費用は変動します。
プラン利用をご検討の方へ
不妊治療は身体的にも経済的にも負担の大きい治療です。当院では患者様一人ひとりに寄り添い、少しでも負担を軽減できるようサポートしてまいります。
ART自費応援プランについて詳しく知りたい方は、お気軽に主治医までお問い合わせください。
不妊治療の保険適応
について
以下に概要をご説明いたしますが、詳細が公開されていない部分がありますので今後変更となる可能性がありますことをご了承ください。
4月1日以降に周期を開始(月経開始後の初回受診日)した場合に保険が適応となります。3月31日までに開始した場合は保険適応となりませんのでご注意ください。
I. 保険適応の条件(回数制限)について
治療開始日にお渡しする「治療計画書」へのご夫婦での同意・署名が必須となります。同意書をご提出いただけない場合は自費診療とさせていただく場合がございます。
① 一般不妊治療(タイミング治療・人工授精(AIH)):年齢、回数制限なし
※ただし一般的な生殖可能年齢(50歳)を超えている方は原則保険適応外(自費診療)とさせていただきます。
② 生殖補助医療(体外受精):(初回の年齢:月経開始後の初回受診日の年齢)
- ・初回40歳未満で開始した場合:通算「胚移植」6回まで
- ・初回40歳以上43歳未満で開始した場合:通算「胚移植」3回まで※
- ・初回43歳以上で開始された場合は残念ながら保険適用がありません※
(上記でも43歳以上となった場合は新しい周期には入れません。)
※保険適用の経過措置として、2022年4月2日~9月30日の間に40歳の誕生日をむかえる女性が9月30日までに体外受精を開始した場合、胚移植回数は3回ではなく6回まで認められます。また、4月2日~9月30日の間に43歳の誕生日をむかえる女性が9月30日までに体外受精を開始した場合は1回に限り採卵から胚移植が認められます。
2021年度までの助成金の回数制限とほぼ同じですが、回数のカウント方法が若干異なります。
回数は「胚移植」でカウントします。
採卵は回数制限がありません。ただし、保険診療で凍結した余剰胚がある場合、それをすべて融解胚移植しないと次回の採卵は保険適用できません。
保険適応となる代わりに2021年度までの助成金制度は廃止となります。
なお3月までに治療開始した場合の助成金は一度リセットされますので、4月以降の保険適応では1回目からのカウントになります。
※保険適応内の治療でも初診時検査や不育症検査など一部の検査や治療は自費(保険適応外)料金となることがございますので予めご了承ください。
II. 保険適応のメリットとデメリット
①保険適応のメリット:やはり患者様のご負担を大きく減らすことができるということが挙げられます。全国統一の料金となり、料金体系が比較的わかりやすくなります。
さらに高額療養費制度を利用することによって一カ月の自己負担額は8万円ほどに抑えることができます。(高額療養費制度については巻末をご参照ください)
また保険適応が可能な治療方法は、治療効果が確実に認められた治療法のみと決まっているため治療の標準化が期待できます。あまり治療効果がはっきりしていない治療方法は淘汰されていく可能性があります。(これに関してはデメリットとなることもあります。)
②保険適応のデメリット:治療が標準化されるというのは良いことなのですが、逆に最先端の医療や薬剤の導入ができなくなる、または導入が遅れてしまう可能性があります。
現在の保険制度では保険適応による治療方法と自費診療による治療方法を同時に行うこと(いわゆる混合診療)は認められておりません。したがって、現状多くの施設で行われている以下の治療や検査などは保険適応による治療方法では一切できなくなります。
- ・2段階胚移植法、PGT-A、PRP(PFC-FD)療法、タクロリムス内服による免疫抑制療法、など(すべて自費診療による治療方法であればこれらの方法も行うことができます)
また保険適応で使用できる注射や薬の量が決まっているため、患者様にとって必要十分な量を使用できなくなる可能性があります。
③先進医療:一部の治療や検査方法は保険診療と同時に“自費診療”で行うことが認められています。これが先進医療といわれるものです。
現在のところ、以下の治療方法が先進医療と認められ保険適応による治療方法と同時に行うことができます。
- ・PICSI、タイムラプス、子宮内細菌叢検査 (EMMA/ALICE,Varinos)、SEET法、子宮内膜受容能検査(ERA)、子宮内膜スクラッチ
(今後はPGT-Aなども追加されていく可能性があります)
先進医療に認められた方法は2-3年以内に保険適応となることが多いようです。
自費(保険適応外)料金
について
保険適応の条件を満たさない場合は自費(保険適応外)料金となります。
※保険適応内の治療でも初診時検査や不育症検査など一部の検査や治療は自費(保険適応外)料金となることがございますので予めご了承ください。
保険適応の料金体系に合わせる必要があるため、当院の保険適応外(自費診療)料金も大きく変更となりました。
1. 成功報酬制度は廃止となりました。
保険適応の場合ももちろんですが、自費の場合の成功報酬は必要なくなります。
2. 定額制度は廃止となりました。
2021年度までは、超音波検査、血液検査、クロミッド料金、ホルモン補充料金等は周期開始料金に込みとなっておりましたが、2022年度以降はその都度行った分をお支払いいただきます。
もちろん、その分周期開始料金は廃止となります。
特に、2022年3月31日までに胚移植周期を開始された方はご注意ください。
3月31日までに胚移植周期を開始された場合は成功報酬が必要となります。
4月1日以降に周期を開始(月経1-3日目)した場合には保険適応の場合はもちろんのこと、自費診療の場合であっても成功報酬はかからなくなります。
治療費用の目安
不妊治療、特に体外受精や不育治療の料金は健康保険の適応外となることが多いため高額となることがあります。
下に料金の目安をお示しします。(当院の料金はすべて税込み表示です)
当院は自動精算機を導入しております。
お支払いには現金および各種クレジットカード、電子マネー、QRコード決済がご利用いただけます。
クレジットカード:VISA、MASTER、JCB、Diners、AMEXなど
電子マネー:Suica,PASMOなどの交通系電子マネー、iD、QUICPay、楽天Edy、nanaco、WAONなど
QRコード決済:PayPay、d払い、メルペイ、auPayなど
※各種決済は既定の上限までのお支払いとなります。当院でのチャージはできません。
また、料金は予告なく変更されることがございます。予めご了承ください。
2022年4月~新料金表をご参考ください。
高額療養費制度
の概要について
I. 保険適応による治療の場合、高額療養費制度を利用することにより月々の自己負担額をさらに抑えることができます。
詳細は厚生労働省の案内 をご参照ください。
厚生労働省ホームページより抜粋


II.限度額適用認定証を事前にご用意ください。
受付でのお支払い自体を抑えることもできます。
認定証の交付申請や高額療養費の支給申請など、具体的な手続きに関しての詳細は当院ではお答えできかねますので、詳細はご加入の健康保険組合、協会けんぽ、市町村(国民健康保険・後期高齢者医療制度)などにお問い合わせください。
厚生労働省ホームページより抜粋
