不妊治療の保険適用の範囲は?タイミング法・人工授精・体外受精ごとの条件と自己負担を解説

不妊治療の保険適用の範囲は?タイミング法・人工授精・体外受精ごとの条件と自己負担を解説

「不妊治療に保険は使えるの?どの治療まで?」
「タイミング法と体外受精で、条件は違うの?」

2022年4月から、タイミング法・人工授精・体外受精・顕微授精といった不妊治療の多くが健康保険の対象になりました。ただし、治療法によって保険の範囲や年齢・回数の条件が違い、先進医療や自費の治療との組み合わせにはルールがあります。

本記事では、治療法ごとの保険の範囲、年齢・回数の条件、先進医療との併用、保険適用後の自己負担の目安をまとめて解説します。体外受精の残り回数を確かめたい方は、記事内から確認ツールへ進めます。

この記事の監修者
恵愛生殖医療医院 院長 林 博
恵愛生殖医療医院 院長林 博

1997年、東京慈恵会医科大学卒業。同大学病院にて生殖医学に関する臨床および研究に携わる。

2011年4月恵愛病院生殖医療センター開設。生殖医療専門医・臨床遺伝専門医の資格等数多くの資格を資格を保有。

自ら体外受精・顕微授精や不育治療を経験しており、患者さま目線の治療を心がけている。

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不妊治療の保険適用とは(2022年4月〜)

不妊治療は以前は自由診療が中心で、体外受精では1回に数十万円の費用がかかっていました。2022年4月の診療報酬改定で、一般不妊治療(タイミング法・人工授精)と生殖補助医療(体外受精・顕微授精)が健康保険の対象になり、自己負担は原則3割になっています。

保険で治療を受けるには、次の条件があります。

  • 医師が不妊症と診断し、治療が必要と判断していること
  • 法律婚または事実婚の夫婦であること
  • 治療計画書に夫婦で同意・署名すること(治療開始時に作成)
  • 体外受精・顕微授精は、保険診療の施設基準を満たす医療機関で受けること

制度の詳細は、厚生労働省の「不妊治療に関する支援について」で確認できます。

治療法ごとの保険の範囲【一覧表】

保険が使える治療と、年齢・回数の条件を治療法ごとにまとめました。

治療法保険適用年齢・回数の条件
不妊検査(超音波・ホルモン・精液検査など)○制限なし(一部の検査は自費)
タイミング法○制限なし
排卵誘発剤の使用○制限なし(薬剤の量に上限あり)
人工授精(AIH)○制限なし
体外受精・顕微授精(採卵・培養・胚移植・胚凍結)○開始時43歳未満。40歳未満は胚移植6回、40〜42歳は3回まで
男性不妊の手術(精巣内精子採取術など)○制限なし
先進医療(タイムラプス、PICSIなど)△保険診療と併用できるが、先進医療の費用は自費
PGT-A、PRP療法など×自費。同じ周期の保険診療と併用できない

タイミング法・人工授精には年齢や回数の制限がありません。ただし、一般的な生殖可能年齢(50歳)を超える場合は、医療機関の判断で自費診療になることがあります。

体外受精・顕微授精の年齢・回数の条件

生殖補助医療(体外受精・顕微授精)だけは、保険で受けられる回数に上限があります。上限は「保険で治療を始めたときの女性の年齢」で決まり、回数は「胚移植」で数えます。

治療を始めたときの女性の年齢保険で受けられる上限回数
40歳未満胚移植6回まで
40歳以上43歳未満胚移植3回まで
43歳以上対象外(43歳になる前に始めた周期は続けられる)

採卵や受精、胚凍結は何度行っても回数に入りません。回数は医療機関をまたいで通算され、出産(妊娠12週以降の死産を含む)すると0回に戻ります。

自分の残り回数は、年齢とこれまでの回数を入れるだけで目安がわかります。

「あと何回保険で受けられる?」は、確認ツールで30秒でわかります。回数を使い切った後の選択肢(ART自費応援プラン)もあわせて解説しています。

先進医療との併用と混合診療の注意

タイムラプス培養やPICSI、子宮内膜受容能検査(ERA)など、国が「先進医療」として認めた技術は、保険診療と同じ周期に組み合わせて受けることができます。この場合、先進医療の部分だけが全額自己負担で、それ以外は保険が適用されます。

一方、先進医療として認められていない自費の治療(PGT-A、PRP療法、タクロリムス内服など)を保険の周期に組み合わせることは「混合診療」にあたり、認められていません。組み合わせた場合、その周期の治療はすべて自費扱いになります。

当院は、タイムラプス培養、ERA、子宮内細菌叢検査(EMMA/ALICE)、SEET法、PICSI、IMSI、膜構造を用いた精子選択術、抗ネオセルフ抗体検査を先進医療として届け出ています。保険の周期に先進医療を加えたい場合は、事前に医師にご相談ください。

なお、東京都のように、先進医療の費用を保険診療分とあわせて助成する自治体もあります。

保険適用でどれくらい安くなる?自己負担の目安

保険適用後の1回あたりの自己負担の目安です。薬の量や検査の内容で前後します。

治療法保険適用後の費用目安(1回あたり)
タイミング法5,000~8,000円
人工授精8,000~12,000円
体外受精100,000~200,000円
顕微授精120,000~250,000円

保険診療には「高額療養費制度」が使えます。1か月の自己負担が上限額(年収約370万〜770万円の方で月8万円前後)を超えた分は払い戻されるため、採卵と胚移植が同じ月に重なった場合などは負担がさらに下がります。事前に「限度額適用認定証」を用意するか、マイナ保険証を使えば、窓口での支払い自体を上限額までに抑えられます。

治療法ごとの金額の内訳は、不妊治療の平均費用の記事で詳しく解説しています。

保険適用のメリットと注意点

メリット

  • 自己負担が原則3割になり、体外受精でも1回10万〜20万円程度に抑えられる
  • 高額療養費制度の対象になる
  • 自己負担分は医療費控除の対象になる(年間10万円を超えた分を確定申告で所得から控除)
  • 全国どこでも料金が同じで、治療内容が標準化されている

注意点

  • 体外受精・顕微授精には年齢・回数の上限がある
  • 保険で使える薬の量や種類に上限があり、自費診療のような自由度はない
  • 先進医療として認められていない治療(PGT-Aなど)は、保険の周期と組み合わせられない
  • 2022年3月までの「特定不妊治療費助成制度」は終了している(過去に助成を受けていても、保険適用には影響しない)

保険適用の回数を使い切った後や43歳以降は自費診療になります。当院では、採卵・胚移植などの手術料金を保険診療と同じ3割負担で受けられるART自費応援プランを用意しています。

助成金との組み合わせ

保険診療とは別に、自治体の助成を受けられる場合があります。東京都では2026年4月1日以降に開始した治療から、保険診療の体外受精・顕微授精の自己負担分と先進医療費が助成の対象になりました(1回の治療につき上限15万円、申請受付は2026年10月1日開始)。埼玉県内でも、和光市・蕨市など市町村単位の助成があります。

まとめ

不妊治療は2022年4月からタイミング法・人工授精・体外受精・顕微授精が保険の対象になり、自己負担は原則3割です。タイミング法と人工授精に年齢・回数の制限はなく、体外受精・顕微授精だけ「開始時43歳未満・胚移植6回または3回まで」の上限があります。

先進医療は保険と併用できますが、それ以外の自費治療は同じ周期に組み合わせられません。高額療養費制度や医療費控除、自治体の助成を使えば、負担はさらに抑えられます。

「自分の場合はどの治療が保険で受けられるのか」「体外受精はあと何回か」は、治療計画に直結します。迷ったときは、早めにご相談ください。

不妊治療のこと、まずはご相談ください

和光市駅南口から徒歩40秒。土日も診療しています。
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